僕は新型コロナウィルスがなくても今年は多くの人が仕事を変える年だと思っていました。通常であればオリンピックが終了したら景気が下がるのはこれを読む方は誰でも分かると思います。その後、少子高齢化の日本では上がる要素があまりありません。
ただし、結果的には来年はオリンピックがあります。
感染のリスクなども考えると本当に考えただけでもゾッとします。
少し小野さん大袈裟では？
と思っている方もいると思いますがそんな方もこれから書く記事を読んで頂いてあなたの見解も決めてみてはと思います。
様々な未来年表からみる
まずはご覧下さい。
2040年には日本企業の60％以上がテレワーク採用へ
1980 年代から提唱されてきたテレワークは、労働力人口減少や働き方改革を背景に、今後、急速に普及していく。これまでは、ホワイトカラーやコンタクトセンターオペレータなど適用職種が限定されており、テレワーク導入企業の偏りが見られたが、2020 年の5G 導入後、建設機器や物流機器の遠隔操縦、無人店舗の監視・サポートなど、現業分野でのテレワーク導入が進展するため、テレワーク採用企業比率は2018 年の14％から2040 年には64％に達するものと予測される。
2030 年には副業・マルチジョブの導入が20代の80％近くまで上昇か
テレワークの普及と並行して、副業・マルチジョブの導入も今後加速していく。背景には嘱託など定年延長にともなう労働時間の減少を、新たなジョブによって補完する、いわば「ジョブ割当の柔軟化」の影響が大きい。ただし意向調査を見るかぎり、現状では高齢者よりも20 代、30 代の若年層に副業・マルチジョブの導入意向が強く、制度の普及や企業の雇用条件の見直しにより、若年層が先行して導入していく可能性が高いと思われる。
引用：Forbes japan 野村総研
コロナ対策でもあったように「テレワーク化」は大きく進むと思います。その中でインターネットを利用したマルチジョブ化が2030年と言っていますがもう既に始まりつつあります。
マルチジョブで働く人間といわゆる「相対」で行う仕事（店舗を構えたビジネス、施設を備えたビジネス、三密ビジネス）で働く人間の収入格差は大きく広がる事が理解できると思います。
また、「未来年表」著者の河合氏の著書を見ると
2021年 介護離職が大量発生する
2022年 「ひとり暮らし社会」が本格化する
2023年 企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる
2024年 3人に1人が65歳以上の「超・高齢者大国」へ
2025年 ついに東京都も人口減少へ
2026年 認知症患者が700万人規模に
2027年 輸血用血液が不足する
2030年 百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える
2033年 全国の住宅の3戸に1戸が空き家になる
辛坊治郎～国民年金受給者は老後5000万円足りないという現実をなぜ議論しない
未来を良くする方程式が存在する。
僕はコンサルティングやコミュニティを25年以上やってきているので関わった方の
未来を良くしている人は2つの事が確実に出来ています。
チェックポイントの1つ目は？
基本的に自分の未来を良くしている人は「未来の勉強と活動」をしています。つまり「仮説のロードマップを組んで」「簡単にテストして」「良かったらやる」と言う準備をしています。
ただし、未来が良く出来ない人は「その場限りの対処」と「あまりやりたくない」の構成で出来ているので未来が良く出来るはずがありません。
人間科学的には
「あまりやりたくない」▶︎「脳が考える事を停止」▶︎「記憶から無くなる」
と言う事になります。
チェックポイントの2つ目は？
これは話すと長くなりますが、簡潔に言うと
「僕の世話をしてくれたり、与えてくれたりする人」です。
別に僕におべっかを使えと言っている訳ではありません。人間は他人の為に動くとエネルギーが上がる仕組みになっています。
GIVE＆TAKEと言う言葉がありますが人間は大きく分けると2種類に分けられます。1つは「与える人間」もう1つは「欲しがる、吸い取り人間」です。
僕はその時点では立場が上なので僕に対して何にも出来ない人が自分の周りにいる人達にいろいろ与えられているとは思いません。僕のビッグデーターでも統計的に高い確率で言えます。
僕もコミュニティで執行部とかをつくるのですが「欲しがり度が大」になると解散しています。彼らにとって良くないですから。
未来の勉強と活動については普通の上場企業であればまずやっています。新商品や新しいサービスなどがそれに当たります。中には僕は個人だからとか僕は中小企業だからと言う人もいますがはっきり言います。
これはランチェスター経営をしても同じ事が言えると思います。これからは5G、Aiの時代なので分からない事も多くあると思います。でもそれでは「脳が停止」するだけですので「学ばないと行けない」のではないでしょうか？
もし、あなたが賢明な人であるならば「未来の勉強と活動」をやるべきです。
実際に年収はいくら必要なのか？
僕の見解では年齢にもよりますが単身で手取り月収250万円です。夫婦2人では350万円は必要と思っています。そうすれば貯金を数千万円はつくれると思います。若しくは定期的に継続収入が入ってきて寿命までその仕組みがあれば単身で150万円、夫婦で250万円なら大丈夫でしょう。
予想よりも金額が高いと思うかもしれませんが65歳までに単身で5,000万円、夫婦で8,000万円程度必要だと思っています。毎月50万円貯金しても100ケ月、160ケ月かかります。
マルチジョブしてアジャストな仕事をしないと難しい数字だと僕は思っています。
ただし、しっかり取り組めば出来るはずです。一番ダメなのはチャレンジもしないで諦める事です。
アフターコロナ終息後に経済は更に悪化する！？
今、実際に経営体を痛められて立て直しをしようと思っている人がいるかも知れませんが政府の対応次第で更に経済が深刻な状態になると思います。
因みにアメリカの状態をみて下さい。
米、失業率20%超えの可能性 保険申請3600万件突破
【ワシントン=河浪武史】米労働省が14日発表した失業保険の新規申請件数（季節調整済み）は、9日までの1週間で298万1千件となり、前週（318万件）からやや減速した。ただ、新型コロナウイルスの猛威によって、申請数は8週間で3600万件を突破。米労働市場では5人に1人が職を離れた計算になり、5月の失業率は20%に達する可能性もある。
失業保険の申請数は市場予測（約250万件）より多かった。新型コロナが深刻になった3月下旬は週600万件強を記録。足元ではやや減速しつつあるが、新型コロナの発生前は1982年の週69万件が最大で、雇用悪化のスピードは過去例のない速さだ。
3月時点の米労働人口は1億6300万人だった。失業保険の申請数から推測すると、2カ月弱で3600万人が一時帰休や解雇を迫られ、5人に1人が離職した計算だ。4月の失業率は14.7%と既に戦後最悪だが、米大統領経済諮問委員会（CEA）前委員長のケビン・ハセット氏は「5～6月に失業率は20%に達する」と懸念する。
引用：日経新聞
【新型コロナ】アイルランドの失業率、驚きの28％に急増 若年層の半分は職なしに
新型コロナウイルスの感染拡大が、世界経済に大きな打撃を与えている。
感染者数・死者数とともに世界最大となったのが米国だ（感染者数約128万人、死者数約7万6000人）。8日、米労働省の発表によると、米国の4月の失業率は前月（4・4％）から急上昇し、14・7％に悪化したという。1930年代の世界恐慌に次ぐ数字ということで、大きな衝撃だが、同日、さらに驚くニュースが出た。
アイルランド中央統計オフィスの発表によると、アイルランドの4月の失業率が28.2％を記録したというのである。3月には5・4％（コロナによる影響を入れない場合）であったので、急激な下落である。15歳から24歳の若者層に注目すると、失業率は52・8％に。半分が職を持たない状態だ。これまで、コロナによる負の影響を最も受けやすいのは若年層と言われていたが、その説を裏書きした格好である。
引用;Yahoo news
新型ウイルス、世界の労働者の8割に打撃 2億人が失業も
新型コロナウイルスの影響で、世界中の33億人の労働者の81%が、職場の全面的または一部閉鎖に直面している。
日常生活における様々な制限により、多くの企業は閉鎖を余儀なくされ、労働者は解雇、あるいは一時的な解雇に見舞われている。
国連の国際労働機関（ILO）は一連の図表を用いて、労働への世界的な影響を調べている。ILOの調査では、新型ウイルスのアウトブレイク（大流行）による影響の規模が明らかになった。
引用：NEWS JAPAN
収入が減った人、収入が無くなった人は日本でも続出するでしょう。
いつ元どおりになるかは日本の少子高齢化の現状を見ると経営体、個人共に難しいと思います。特にコロナによって大きく売上を下げた経営体は経営意匠を組み換えないと絶対に回復はしないでしょう。
いわゆる一般消費は確実に減ると思います。
本コンテンツまとめ
実は僕はコミュニティを2つ主宰しています。1つは「ourboat （アワーボート ）」もう1つは「Top bc（トップビジネスコンテンツ）」です。
これをフルに活動させてプログラムを組んで希望者にシェアするセミナーをやっています。アワーボートはコミュニケーションを学ぶ場でありますのでオンラインで伝えるのは無理なので会場を借りてコロナ対策を得て現在セミナーしています。
同時に僕はプロフィールでも書いたように日本でもトップクラスで20年ほどビジネスコンサルティングをしてきましたのでその英知が入ったコミュニティが「Top BC」です。一度はなくそうと思ったのですが残していました。本当に良かったと思っています。
なぜ良かったのかと言えば、専門家の方や主宰塾を持っている方であれば分かると思いますがこの2つのコンテンツをしっかり組めれば打開策があるからです。1つのコンテンツで一気に受講生を収入増出来る事は基本的に「無理」です。
コミュニケーション×ビジネス
この2つを主宰出来るのが僕の強みになっています。
そんな事もあってピッチを上げる為に月に４日セミナー日を設けました。
この対応で一番大切なのは「初動」です。一ヶ月もずれたら確実に状態は悪くなっているはずです。改善出来るものも改善出来なくなります。
あなたもそうですが知り合いや大切な人に是非シェアしてあげて下さい。
追伸：僕自身も相当焦っています。なにせ戦後最悪の状態で少子高齢化ですから。
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